野村インデックスファンド・内外7資産バランス・為替ヘッジ型<愛称:Funds-i 内外7資産バランス・為替ヘッジ型>

基準日:2017年05月26日

基準価額

13,153

前日比

+2 (+0.0%)

純資産総額

41.7億円

基準価額チャート

リスク・リターン(年率)

パフォーマンス実績

期間 累積リターン 年率リスク
1ヶ月 +0.5% 3.6%
3ヶ月 +0.5% 4.0%
6ヶ月 +5.4% 4.9%
1年 +5.7% 6.8%
3年 +21.6% 9.3%

直近三期の分配金実績(税引前)

日付 分配金(円) (税引前)
2016年09月06日 0円
2015年09月07日 0円
2014年09月08日 0円

ファンドの目的

信託財産の成長を目的に運用を行なうことを基本とします。

ファンドの特色

主要投資対象

国内および外国の各株式、国内、外国および新興国の各債券、国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)を実質的な主要投資対象※とします。

※「実質的な主要投資対象」とは、「国内株式マザーファンド」、「外国株式為替ヘッジ型マザーファンド」、「国内債券NOMURA-BPI総合 マザーファンド」、「外国債券為替ヘッジ型マザーファンド」、「新興国債券マザーファンド」、「J-REITインデックス マザーファンド」、「海外REITインデックス為替ヘッジ型マザーファンド」を通じて投資する、主要な投資対象という意味です。

投資方針

ファンドにおける各マザーファンドへの投資比率は、以下を基本(「基本投資割合」といいます。)とし、原則として毎月、リバランスを行ない、各マザーファンドの対象指数の月次リターンに、ファンドの各マザーファンドへの基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果を目指して運用を行ないます。

基本投資割合

マザーファンド名 基本投資割合 主要投資対象 対象指数
①国内株式マザーファンド 1/6 わが国の株式 東証株価指数(TOPIX)
②外国株式為替ヘッジ型マザーファンド 1/6 外国の株式 MSCI-KOKUSAI指数(円ベース・為替ヘッジあり)
③国内債券NOMURA-BPI総合 マザーファンド 1/9 わが国の公社債 NOMURA-BPI総合
④外国債券為替ヘッジ型マザーファンド 1/9 外国の公社債 シティ世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)
⑤新興国債券マザーファンド 1/9 新興国の公社債 JP モルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円ヘッジベース)
⑥J-REITインデックス マザーファンド 1/6 J-REIT※1 東証REIT指数(配当込み)
⑦海外REITインデックス為替ヘッジ型マザーファンド 1/6 日本を除く世界各国のREIT※2 S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円ヘッジ)
※1 わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている不動産投資信託証券(一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。)とします。
※2 海外の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている不動産投資信託証券(一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。)とします。

実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないます。

ファンドはマザーファンドを通じて投資するファミリーファンド方式で運用します。

投資リスク

基準価額の変動要因

ファンドの基準価額は、投資を行なっている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
したがって、ファンドにおいて、投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク:ファンドは実質的に株式に投資を行ないますので、株価変動の影響を受けます。

REITの価格変動リスク:REITは、保有不動産の状況、市場金利の変動、不動産市況や株式市場の動向等により、価格が変動します。ファンドは実質的にREITに投資を行ないますので、これらの影響を受けます。

債券価格変動リスク:債券(公社債等)は、市場金利や信用度の変動により価格が変動します。ファンドは実質的に債券に投資を行ないますので、これらの影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の債券価格の変動は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。

為替変動リスク:ファンドは、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本としますが、為替変動リスクを完全に排除できるわけではありません。また、円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、その金利差相当分のヘッジコストがかかるため、基準価額の変動要因となります。

基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

費用について

運用管理費用(信託報酬)

信託報酬の総額は、日々のファンドの純資産総額に信託報酬率を乗じて得た額とします。
ファンドの信託報酬は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
信託報酬率の配分は下記の通りとします。

信託報酬率 年0.54%(税抜年0.50%)以内
(平成28年11月30日現在
年0.54%(税抜年0.50%))
配分(税抜) 委託会社 年0.23%
販売会社 年0.23%
受託会社 年0.04%

信託財産留保額(ご換金時)

換金時に、基準価額に0.2%の率を乗じて得た額を1口あたりに換算して、換金する口数に応じてご負担いただきます。

購入時手数料、その他の費用・手数料

投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。